コピー機の３つの魅力

雇用関係は雇用主と雇われる人間の関係は、あくまでも一対一で個別の関係に近いものがある。
ここにインターネットをメディアとして用いることへの大きな期待が出てくる根本的理由があるのです。
企業も学生も大学新卒の採用ということを例に考えてみましょう。
従来なら、各会社は就職斡旋や仲介をしている会社に、求人情報を渡します。
そして仲介会社は1理科系か文科系かといったいくつかの分類はするものの―ほとんど同じ内容の分厚い就職ガイドの本なり、雑誌なりをどさっと学生に送るわけです。
ほとんど同じ、均一なものを個々の異なる要求をもった学生に対して配っている。
学生は、そのなかから自分の就職先を選ばなければいけないのですが、選んでいくための方法も、会社の名前をきいたことがあるとか、そのようなところから入るのがせいぜいで、そのため本当に自分が働きたいところを見つけ出すということには、たいへん大きな障害があるかもしれません。
これは雇用する側からみても同じような事情です。
応募してくる学生を―面的に見るしかないし、提供した情報がどういう人たちの目にふれているかということにもあまり期待はもてないでしょう。
ここにインターネットの規模と多様性、そして双方向性を利用していったとき、大きく事情は変わるし、具体的に少しずつ利用されてきています。
たとえば企業側は、インターネット上で雇用に関する条件を流す。
この情報は、その企業からの直接的な表現として見ることができますし、先ほど説明したチェックイン・レジストレーションのような仕組みを使えば、企業の側でもどういう人が情報を見にきているかという細かいデータを正確に集めることができるわけです。
それだけではありません。
逆に学生の側が自分の情報をインターネット上で流すことができます。
学生がつくった学生自身のホームページを見て、企業が勧誘するということが実際メディアとしての可能性に起こってきています。
そのホームページには、もちろん自分の顔写真その他も入れることができますが、必ずしも顔写真を入れる必要はないし、職種によっては性別だって不要かもしれません。
それよりも英語の仕事がしたい人は、三〇秒くらいの英語のスピーチを入れておくほうがよい。
英語に強い人間を雇用したいという企業にとっても、「英検何級」という履歴書の一行よりもはるかに確実なものとして、この情報を利用することができるでしょう。
こうなると、多様な大量な情報の検索はどうするのかという課題がでてきます。
企業についてと、学生についてとの検索が対称に提供されるべきです。
いま学生のあいだでも企業のあいだでもいくつかの実験的なことが行われているので、いずれ近い将来、この検索の仕組みができてくるでしょう。
しかし、それかつくり上げられるまでのあいだでも、インターネットで、これまでのような雇用情報がそのまま電子的に提供されるだけでも、大きな貢献になると思います。
自分の故郷に近い会社で働きたいとか、このような仕事がしたいというところからスタートして、いろいろな情報をたぐっていくうちに、従来ならまったくアクセスすることがありえなかったような会社を見つける可能性が出てきます。
従来、雇用とくに大学の新卒採用は、企業側が用意したお仕着せの雇用のルートに従って学生が応募するという、きわめて―方的な方法をとっていたのですが、本来人間と雇用の関係は、もっと対称な関係であるべきで、インターネットはその最初の部分を切り拓いていくために大きな力を発揮しはじめているように感じます。
人間の関係にふさわしいメディアをでは、インターネットによって就職仲介関係の事業がなくなるのか―このような質問は非常によくきかれますが、それはインターネットのためにテレビや新聞や本がなくなるのかという質問と同じです。
もちろんそんなことはないのです。
このように、インターネットがメディアとして使われることで、いままでのメディアではむずかしかった人間の新しい関係―というより、本質的だったのだけれど、メディアが果たせずにいた関係Iを提供していくことができると思います。
結局たいせつなことは、まず人間の本来の関係というものは何であるかを考えて、それにふさわしいメディアを選び、それぞれの開発や利用を進めていかなければいけないということなのです。
メディアとしての可能性
言語の問題英語でなければいけないかインターネットを世界中とつながっているメディアとして見たとき、言語の問題がよく議論されます。
以前、日本政府がインターネットを用いて、情報を開示しようとしたときに、関係者から「公開する情報は日本語なのでインターネットには向いていないのではないか」と、質問されたことがあります。
これは大きな誤解ですが、そう思っている人はいまでもたいへん多いのではないでしょうか。
インターネットは英語だから自分はどうすればよいのか、情報開示は英語でなければいけないのではないだろうか、と。
これはあまりにも世界を意識しすぎていると、私は思います。
インターネットの世界は英語でなければいけないのか、これは大きな問題です。
実は私たちがコンピュータ‥ネットワークを日本ではじめたとき、最初にコンピュータの日本語化にとりかかりました。
研究環境としてのコンピュータ・ネットワークの日本語化です。
英語以外の言葉を使えるようにしたということで、国際化のリーダーシップの面では、日本のソフトウェア技術・ソフトウェア産業の功績は非常に大きかったと思います。
本当のことを言うと最初のうち、私は違った考えをもっていました。
コンピュータ・ネットワークというのは研究者のためのネットワークだ、研究者は英語が読み書きできるから、英語だけが使えればよいと思っていた。
コンピュータでの言葉は全部英語にしてしまえというくらいに、私自身が思っていたのです。
でも、ネットワークをはじめてすぐ、自由なコミュニケーションのためには研究者のあいだでも、日本語のほうが断然よいということがわかりました。
英語では、なかなかコミュニケーションが発展しませんでした。
もちろん、そもそも電子メールでのコミュニケーションに慣れていなかったせいもあったとは思いますが、実際に日本語を使ってみたらどんどん自由なコミュニケーションが広がることがわかりました。
日本語を外国に流す次に、日本語を国外に出すということを考えました。
まず第―歩はインターネットにつなげる。メディアとしての可能性がっているコンピュータで、日本語を見ることができるような仕組みを作ることです。
それも、コンピュータの機械自体に手を加えるというのではなく、コンピュータの上で動くソフトウェアとして、日本語を見ることを実現しなければ意味がありません。
それができてはじめて日本語によるメッセージを世界に出すことができます。
メッセージがきちんと表示できるようになっていさえすれば、日本語で情報を得たい人は日本語を勉強すればよいわけです。
国際的な言葉の問題は、こういう関係が世界のいろいろな言語について公平にできたうえで考えていく必要があるだろうと思って、日本語を外国で読む人がどれだけいるかは未知数でしたが、とにかく努力をしてきたわけです。
その努力は、もちろん多くの人のさまざまなモティベーションに支えられていました。
MITが開発した「Ⅹウィンドウ・システム」やUNIX、C言語、さらにはパソコン環境の国際化、これら広範な問題をめぐって議論がされたのです。

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